“DAN-TOTSU”を目指して 航空貨物の安全確保
“DAN-TOTSU”を目指して 航空貨物の安全確保

“DAN-TOTSU”を目指して 航空貨物の安全確保

「危険物/保安推進マイスター」たちが航空機への無申告危険物搭載を防ぐ。

航空便事業や国際宅急便事業を展開しているヤマトグローバルエキスプレスは、2009年から、安全な航空輸送を支える専門家「危険物/保安推進マイスター」を育成してきました。その役割は、航空便の増加にともなって、いっそう重要度を増しています。

Q 航空便では運べないものがあるの?

A ドライアイスや整髪料のスプレー缶など「危険物」に該当するものは原則運べません。

危険物/保安推進マイスター73名(2015年6月現在)

急ぎの荷物を送るときに便利で、たくさんのお客さまにご利用いただいている航空便ですが、送り主さまにご注意いただきたいのは、地上では危険とは思えないものも航空法上で「危険物」に該当する場合がある、ということです。例えば、化粧品や整髪料などの高圧式スプレー缶などは航空輸送ができません。また、保冷に使われるドライアイスなどは、申告の上、一定の条件を満たさないと輸送できない旨が航空法の施行規則で定められています。そのため、航空便をご利用いただく際には、送り状のお客さま控えの裏面やお客さまへお配りしているご案内などをご確認いただき、「危険物」に該当するものが荷物に入っていた場合は、危険物を荷物から取り除いていただくか、事前に申告をしていただくようお願いしています。
そのうえでヤマトグループでは、安全な航空輸送を実現するために、無申告の危険物が航空機に搭載されないように努めています。具体的にはセールスドライバーによる集荷時、受付窓口での荷受け時、仕分け作業時に中身の申告内容の確認と外装点検をし、さらに航空貨物搭載店であるヤマトグローバルエキスプレスが荷物をX線検査します。無申告の危険物を発見した場合は、送り主さまにご連絡のうえ、対応方法を確認させていただいています。こうした取り組みの重要な担い手が、全国に73名配置している「危険物/保安推進マイスター」です。

Q 危険物/保安推進マイスターの役割は?

A 無申告危険物の搭載を排除し、航空便の利便性と安全性を支えているのが、「危険物/保安推進マイスター」です。

私たち「危険物/保安推進マイスター」は社内試験に合格した専門家で、ベース店・航空貨物搭載店に少なくとも1人ずつ配属されています。その役割のひとつは、航空貨物を安全に輸送するために、荷物をX線検査し、無申告危険物を検出・排除することです。加えて、社内で危険物の知識や見分け方を教育、指導する役割も担っています。
さまざまな注意が必要な航空貨物ですが、速さにおいて航空便に勝るものはありません。私は羽田空港で最終便の搭載を担当していますが、お客さまからは、翌朝9時には届くという利便性を評価していただいております。そんなお客さまのニーズにお応えするためにも、私たち「危険物/保安推進マイスター」が中心となって無申告危険物の搭載を排除し、安全な航空輸送を支えています。

Q 今後の目標は?

A 知識と技術を磨いて、航空保安に貢献することです。

2009年から「危険物/保安推進マイスター」になった私は、安全な航空輸送を支えるという強い意志のもと仕事に取り組んでいます。私自身はもちろん、私が指導しているスタッフが無申告危険物を見逃すことが無いよう、毎日緊張感を持って仕事をしており、日々の業務の中で「危険物/保安推進マイスター」という職務の重要性を実感しています。
2015年6月に社内で初めて開催された危険物搭載防止コンテストでは、関東主管支店を代表して出場し、全国から選出された「危険物/保安推進マイスター」たちと技術と知識を競い合いました。残念ながら優勝には届きませんでしたが、出場選手の正確かつスピーディな技術に刺激を受けました。今後はこれまで以上に知識と技術を磨いて、航空保安にいっそう貢献していきたいと思っています。

航空便における荷物の取り扱い
航空便における荷物の取り扱いフロー
X線検査装置をチェックする社員
X線検査装置で、荷物を一つずつチェック
航空コンテナに荷物を積み込む社員
検査の終わった荷物は航空コンテナへ積み込み

(株)ANA Cargo様から

航空貨物業界の安全を牽引する取り組みに期待します。

株式会社 ANA Cargo
取締役
国内貨物事業部長
楮山 則昭 様

当社は、貨物専用機や旅客機による国際線・国内線ネットワークを活用し、グローバルなサービス展開をしており、ヤマトグループから航空便の荷物を引き受け航空機に搭載します。危険物/保安推進マイスター制度を導入された2009年以降、ヤマトグループからの無申告危険物の荷物の引き受けが1件もないことから、本制度の大きな効果が出ていると思います。
また、2015年から開始された危険物搭載防止コンテストなどの取り組みも航空貨物業界の安全を牽引するものであり、これからも他社の見本となるような取り組みを推進してもらうよう期待しています。