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ガイドライン対照表

GRIガイドライン第4版(G4)に基づく対照表を本ページに掲載しています。

一般標準開示項目(中核)

項目指標掲載箇所
戦略および分析
G4-1a. 組織の持続可能性の関連性と組織の持続性に取り組むための戦略に関して、組織の最高意思決定者(CEO、会長またはそれに相当する上級幹部)の声明を記載する。トップメッセージ
G4-2a. 主要な影響、リスクと機会について説明する。トップメッセージ
組織のプロフィール
G4-3a. 組織の名称を報告する。ヤマトグループの事業概要 > 会社概要
G4-4a. 主要なブランド、製品およびサービスを報告する。ヤマトグループの事業概要 > 会社とグループの概要
G4-5a. 組織の本社の所在地を報告する。ヤマトグループの事業概要 > 会社概要
G4-6a. 組織が事業展開している国の数、および組織が重要な事業所を有している国、報告書中に掲載している持続可能性のテーマに特に関連のある国の名称を報告する。ヤマトグループの事業概要 > 海外への事業展開
G4-7a. 組織の所有形態や法人格の形態を報告する。株主・投資家情報 > 株式・株主情報 > 株式の基本情報 > 大株主
G4-8a. 参入市場(地理的内訳、参入セクター、顧客および受益者の種類を含む)を報告する。ヤマトグループの事業概要 > 海外への事業展開
G4-9a. 組織の規模(次の項目を含む)を報告する。
・総従業員数
・総事業所数
・純売上高(民間組織について)、純収入(公的組織について)
・株主資本および負債の内訳を示した総資本(民間組織について)
・提供する製品、サービスの量
ヤマトグループの事業概要
G4-10a. 雇用契約別および男女別の総従業員数を報告する。
b. 雇用の種類別、男女別の総正社員数を報告する。
c. 従業員・派遣労働者別、男女別の総労働力を報告する。
d. 地域別、男女別の総労働力を報告する。
e. 組織の作業の相当部分を担う者が、法的に自営業者と認められる労働者であるか否か、従業員や請負労働者(請負業者の従業員とその派遣労働者を含む)以外の者であるか否かを報告する。
f. 雇用者数の著しい変動(例えば観光業や農業における雇用の季節変動)があれば報告する。
社員とともに > 社員データ
G4-11a. 団体交渉協定の対象となる全従業員の比率を報告する。
G4-12a. 組織のサプライチェーンを記述する。
G4-13a. 報告期間中に、組織の規模、構造、所有形態またはサプライチェーンに関して重大な変更が発生した場合はその事実を報告する。例えば、
・所在地または事業所の変更(施設の開設や閉鎖、拡張を含む)
・株式資本構造の変化、その他資本の形成、維持、変更手続きの実施による変化(民間組織の場合)
・サプライヤーの所在地、サプライチェーンの構造、またはサプライヤーとの関係の変化(選択や終了を含む)
外部イニシアティブへのコミットメント
G4-14a. 組織が予防的アプローチや予防原則に取り組んでいるか否か、およびその取り組み方について報告する。
G4-15a. 外部で作成された経済、環境、社会憲章、原則あるいはその他のイニシアティブで、組織が署名または支持したものを一覧表示する。 国連グローバル・コンパクトへの加盟について
G4-16a.(企業団体など)団体や国内外の提言機関で、組織が次の項目に該当する位置付けにあるものについて、会員資格を一覧表示する。
・ガバナンス組織において役職を有しているもの
・プロジェクトまたは委員会に参加しているもの
・通常の会員資格の義務を超える多額の資金提供を行っているもの
・会員資格を戦略的なものとして捉えているもの
特定されたマテリアルな側面とバウンダリー
G4-17a. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっているすべての事業体を一覧表示する。
b. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっている事業体のいずれかが報告書の掲載から外れていることはないか報告する。
ヤマトグループの事業概要 > 会社とグループの概要
※制限事項がある場合は注記
G4-18a. 報告書の内容および側面のバウンダリーを確定するためのプロセスを説明する。
b. 組織が「報告内容に関する原則」をどのように適用したかを説明する。
G4-19a. 報告書の内容を確定するためのプロセスで特定したすべてのマテリアルな側面を一覧表示する。「安全」「環境」「社会」重要な取り組み
G4-20a. 各マテリアルな側面について、組織内の側面のバウンダリーを次の通り報告する。
・当該側面が組織内でマテリアルであるか否かを報告する
・当該側面が、組織内のすべての事業体(G4-17による)にとってマテリアルでない場合、次の2つの方法のどちらかを選択して報告する
−G4-17の一覧に含まれており、その側面がマテリアルでない事業体または事業体グループの一覧、または、
−G4-17の一覧に含まれており、その側面がマテリアルである事業体または事業体グループの一覧
・組織内の側面のバウンダリーに関して具体的な制限事項があれば報告する
G4-21各マテリアルな側面について、組織外の側面のバウンダリーを次の通り報告する。
・当該側面が組織外でマテリアルであるか否かを報告する
・当該側面が組織外でマテリアルである場合には、当該側面がマテリアルである事業体または事業体グループ、側面がマテリアルとされる理由となった要素を特定する。また、特定した事業体で当該側面がマテリアルである地理的所在地を記述する
・組織外の側面のバウンダリーに関する具体的な制限事項があれば報告する
G4-22a. 過去の報告書で提供した情報を修正再記述する場合には、その影響および理由を報告する。※随時注記
G4-23a. スコープおよび側面のバウンダリーについて、過去の報告期間からの重要な変更を報告する。※随時注記
ステークホルダー・エンゲージメント
G4-24a. 組織がエンゲージメントしたステークホルダー・グループの一覧を提示する。
G4-25a. 組織がエンゲージメントしたステークホルダーの特定および選定基準を報告する。
G4-26a. ステークホルダー・エンゲージメントへの組織のアプローチ方法(種類別、ステークホルダー・グループ別のエンゲージメント頻度など)を報告する、またエンゲージメントを特に報告書作成プロセスの一環として行ったものか否かを示す。
G4-27a. ステークホルダー・エンゲージメントにより提起された主なテーマや懸念、およびそれに対して組織がどう対応したか(報告を行って対応したものを含む)を報告する。また主なテーマや懸念を提起したステークホルダー・グループを報告する。
報告書のプロフィール
G4-28a. 提供情報の報告期間(会計年度、暦年など)。CSR情報の掲載方針
G4-29a. 最新の発行済報告書の日付(該当する場合)。CSR情報の掲載方針
G4-30a. 報告サイクル(年次、隔年など)。CSR情報の掲載方針
G4-31a. 報告書またはその内容に関する質問の窓口を提示する。CSR情報の掲載方針
GRI内容索引
G4-32a. 組織が選択した「準拠」のオプションを報告する。
b. 選択したオプションのGRI内容索引を報告する。
c. 報告書が外部保証を受けている場合、外部保証報告書の参照情報を報告する。
保証
G4-33a. 報告書の外部保証に関する組織の方針および現在の実務慣行を報告する。
b. サステナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基準を報告する。
c. 組織と保証の提供者の関係を報告する。
d. 最高ガバナンス組織や役員が、組織のサステナビリティ報告書の保証に関わっているか否かを報告する。
ガバナンス
G4-34a. 組織のガバナンス構造(最高ガバナンス組織の委員会を含む)を報告する。経済、環境、社会影響に関する意思決定の責任を負う委員会があれば特定する。ガバナンス
倫理と誠実性
G4-56a. 組織の価値、理念および行動基準・規範(行動規範、倫理規定など)を記述する。企業情報 > グループ企業理念

特定標準開示項目

項目指標掲載箇所
マネジメントアプローチ開示
G4-DMAa. 側面がマテリアルである理由を報告する。当該側面をマテリアルと判断する要因となる影響を報告する。
b. マテリアルな側面やその影響に関する組織のマネジメント方法を報告する。
c. マネジメント手法の評価を、次の事項を含めて報告する。
・マネジメント手法の有効性を評価する仕組み
・マネジメント手法の評価結果
・マネジメント手法に関連して調整を行った場合、その内容
経済
経済パフォーマンス
G4-EC1創出、分配した直接的経済価値ヤマトグループの事業概要 > 事業データ
G4-EC2気候変動によって組織の活動が受ける財務上の影響、その他のリスクと機会
G4-EC3確定給付型年金制度の組織負担の範囲
G4-EC4政府から受けた財務援助
地域での存在感
G4-EC5重要事業拠点における地域最低賃金に対する標準最低給与の比率(男女別)※処遇に男女の差はありません
G4-EC6重要事業拠点における、地域コミュニティから採用した上級管理職の比率
間接的な経済影響
G4-EC7インフラ投資および支援サービスの展開と影響 2015年度特集 > コミュニティ拠点を活用してくらしをサポートする
2015年度特集 > 高齢者を宅配便で見守る
社会 > 社会貢献活動
G4-EC8著しい間接的な経済影響(影響の程度を含む)
調達慣行
G4-EC9重要事業拠点における地元サプライヤーへの支出の比率
環境
原材料
G4-EN1使用原材料の重量または量
G4-EN2使用原材料におけるリサイクル材料の割合
エネルギー
G4-EN3組織内のエネルギー消費量
G4-EN4組織外のエネルギー消費量
G4-EN5エネルギー原単位
G4-EN6エネルギー消費の削減量
G4-EN7製品およびサービスが必要とするエネルギーの削減量
G4-EN8水源別の総取水量
G4-EN9取水によって著しい影響を受ける水源
G4-EN10リサイクルおよびリユースした水の総量と比率
生物多様性
G4-EN11保護地域の内部や隣接地域または保護地域外の生物多様性価値の高い地域に所有、賃借、管理している事業サイト
G4-EN12保護地域や保護地域外の生物多様性価値の高い地域において、活動、製品、サービスが生物多様性に対して及ぼす著しい影響の記述
G4-EN13保護または復元されている生息地環境 > 環境保全への貢献 > 生物多様性の保全 > 【「チーム美らサンゴ」の一員としてサンゴの保全活動を実施】
G4-EN14事業の影響を受ける地域に生息するIUCN レッドリストおよび国内保全種リスト対象の生物種の総数。これらを絶滅危険性のレベルで分類する
大気への排出
G4-EN15直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)環境 > 環境経営・推進体制 > ヤマトグループのCO2排出量削減
G4-EN16間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)
G4-EN17その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3)
G4-EN18温室効果ガス(GHG)排出原単位
G4-EN19温室効果ガス(GHG)排出量の削減量
G4-EN20オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
G4-EN21NOx、SOx、およびその他の重大な大気排出
排水および廃棄物
G4-EN22水質および排出先ごとの総排水量
G4-EN23種類別および処分方法別の廃棄物の総重量
G4-EN24重大な漏出の総件数および漏出量
G4-EN25バーゼル条約2 付属文書I、II、III、VII に定める有害廃棄物の輸送、輸入、輸出、処理重量、および国際輸送した廃棄物の比率
G4-EN26組織の排水や流出液により著しい影響を受ける水域ならびに関連生息地の場所、規模、保護状況および生物多様性価値
製品およびサービス
G4-EN27製品およびサービスによる環境影響緩和の程度環境
G4-EN28使用済み製品や梱包材のリユース、リサイクル比率(区分別)環境 > 資源循環 > リユース・リサイクル
コンプライアンス
G4-EN29環境法規制の違反に関する高額罰金の額、罰金以外の制裁措置の件数
輸送・移動
G4-EN30製品の輸送、業務に使用するその他の物品や原材料の輸送、従業員の移動から生じる著しい環境影響環境 > 環境経営・推進体制 > 環境影響と環境保護活動フロー
環境全般
G4-EN31環境保護目的の総支出と総投資(種類別)環境 > 環境経営・推進体制 > 主な環境投資
サプライヤーの環境評価
G4-EN32環境クライテリアにより選定した新規サプライヤーの比率
G4-EN33サプライチェーンにおける著しいマイナス環境影響(現実的、潜在的なもの)、および行った措置環境 > 環境経営・推進体制
環境に関する苦情処理制度
G4-EN34環境影響に関する苦情で、正式な苦情処理制度を通じて申立、対応、解決を行ったものの件数
社会
労働慣行とディーセント・ワーク
雇用
G4-LA1従業員の新規雇用者と離職者の総数と比率(年齢、性別、地域による内訳)
G4-LA2派遣社員とアルバイト従業員には支給せず、正社員に支給する給付(主要事業拠点ごと)
G4-LA3出産・育児休暇後の復職率と定着率(男女別)
労使関係
G4-LA4業務上の変更を実施する場合の最低通知期間(労働協約で定めているか否かも含む)
労働安全衛生
G4-LA5労働安全衛生プログラムについてモニタリング、助言を行う労使合同安全衛生委員会に代表を送る母体となっている総労働力の比率
G4-LA6傷害の種類と、傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤の比率および業務上の死亡者数(地域別、男女別)
G4-LA7業務関連の事故や疾病発症のリスクが高い労働者数
G4-LA8労働組合との正式協定に定められている安全衛生関連のテーマ安全 > 労働安全衛生 > ベース・センターでの労災事故ゼロへ
研修および教育
G4-LA9従業員一人あたりの年間平均研修時間(男女別、従業員区分別)
G4-LA10スキル・マネジメントや生涯学習のプログラムによる従業員の継続雇用と雇用終了計画の支援社会 > 社員とともに
G4-LA11業績とキャリア開発についての定期的評価を受けている従業員の比率(男女別、従業員区分別)
多様性と機会均等
G4-LA12ガバナンス組織の構成と従業員区分別の内訳(性別、年齢、マイノリティーグループその他の多様性指標別)
男女同一報酬
G4-LA13女性の基本給と報酬総額の対男性比(従業員区分別、主要事業拠点別)※処遇に男女の差はありません
サプライヤーの労働慣行評価
G4-LA14労働慣行クライテリアによりスクリーニングした新規サプライヤーの比率
G4-LA15サプライチェーンでの労働慣行に関する著しいマイナス影響(現実のもの、潜在的なもの)と実施した措置
労働慣行に関する苦情処理
G4-LA16労働慣行に関する苦情で、正式な苦情処理制度により申立、対応、解決を図ったものの件数
人権
投資
G4-HR1重要な投資協定や契約で、人権条項を定めているもの、人権スクリーニングを受けたものの総数とその比率
G4-HR2業務関連の人権側面についての方針、手順を内容とする従業員研修を行った総時間(研修を受けた従業員の比率を含む)
非差別
G4-HR3差別事例の総件数と実施した是正措置
結社の自由と団体交渉
G4-HR4結社の自由や団体交渉の権利行使が、侵害されたり著しいリスクにさらされているかもしれないと特定された業務やサプライヤー、および当該権利を支援するために実施した対策
児童労働
G4-HR5児童労働事例に関して著しいリスクがあると特定された業務やサプライヤー、および児童労働の効果的な根絶のために実施した対策
強制労働
G4-HR6強制労働事例に関して著しいリスクがあると特定された業務やサプライヤー、およびあらゆる形態の強制労働を撲滅するための対策
保安慣行
G4-HR7業務関連の人権方針や手順について研修を受けた保安要員の比率
先住民の権利
G4-HR8先住民族の権利を侵害した事例の総件数と実施した措置
人権評価
G4-HR9人権レビューや影響評価の対象とした業務の総数とその比率
サプライヤーの人権評価
G4-HR10人権クライテリアによりスクリーニングした新規サプライヤーの比率
G4-HR11サプライチェーンにおける人権への著しいマイナスの影響(現実のもの、潜在的なもの)および実施した措置
人権に関する苦情処理制度
G4-HR12人権影響に関する苦情で、正式な苦情処理制度により申立、対応、解決を図ったものの件数
社会
地域コミュニティ
G4-SO1事業のうち、地域コミュニティとのエンゲージメント、影響評価、コミュニティ開発プログラムを実施したものの比率
G4-SO2地域コミュニティに著しいマイナスの影響(現実のもの、潜在的なもの)を及ぼす事業
腐敗防止
G4-SO3腐敗に関するリスク評価を行っている事業の総数と比率、特定した著しいリスク
G4-SO4腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
G4-SO5確定した腐敗事例、および実施した措置
公共政策
G4-SO6政治献金の総額(国別、受領者・受益者別)
反競争的行為
G4-SO7反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により法的措置を受けた事例の総件数およびその結果
コンプライアンス
G4-SO8法規制への違反に対する相当額以上の罰金金額および罰金以外の制裁措置の件数
サプライヤーの社会への影響評価
G4-SO9社会に及ぼす影響に関するクライテリアによりスクリーニングした新規サプライヤーの比率
G4-SO10サプライチェーンで社会に及ぼす著しいマイナスの影響(現実のもの、潜在的なもの)および実施した措置
社会への影響に関する苦情処理制度
G4-SO11社会に及ぼす影響に関する苦情で、正式な苦情処理制度に申立、対応、解決を図ったものの件数
製品責任
顧客の安全衛生
G4-PR1主要な製品やサービスで、安全衛生の影響評価を行い、改善を図っているものの比率
G4-PR2製品やサービスのライフサイクルにおいて発生した、安全衛生に関する規制および自主的規範の違反事例の総件数(結果の種類別)
製品およびサービスのラベリング
G4-PR3組織が製品およびサービスの情報とラベリングに関して手順を定めている場合、手順が適用される製品およびサービスに関する情報の種類と、このような情報要求事項の対象となる主要な製品およびサービスの比率
G4-PR4製品およびサービスの情報とラベリングに関する規制ならびに自主的規範の違反事例の総件数(結果の種類別)
G4-PR5顧客満足度調査の結果
マーケティング・コミュニケーション
G4-PR6販売禁止製品、係争中の製品の売上
G4-PR7マーケティング・コミュニケーション(広告、プロモーション、スポンサー活動を含む)に関する規制および自主的規範の違反事例の総件数(結果の種類別)
顧客プライバシー
G4-PR8顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して実証された不服申立の総件数
コンプライアンス
G4-PR9製品およびサービスの提供、使用に関する法律や規制の違反に対する相当額以上の罰金金額
CSRの取り組み
  • トップメッセージ
  • CSRマネジメント
  • ヤマトグループの事業概要
  • 重要な取り組み 長期戦略の進捗に伴って私たちの社会的責任も大きくなっています。
  • 2015年度特集
  • 過去のハイライト
  • 経済
  • 安全
  • 環境
  • 社会
  • ガバナンス
  • 社外からの評価
  • 第三者意見
  • CSR情報の掲載方針
  • ガイドライン対照表
  • CSRサイトマップ

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